【Rプログラミングの小技】NAを含むデータで行方向に数える(apply関数の応用)
Apply関数でNAを含むデータのデータ数を行方向に数えます
例えば、以下のようなデータセットがあったとします。
col1 | col2 | col3 | col4 | col5 | col6 | col7 | col8 |
---|---|---|---|---|---|---|---|
14 | 15 | 14 | 16 | 15 | 17 | 17 | NA |
17 | 16 | 17 | 16 | 15 | 18 | 19 | 15 |
18 | 19 | 20 | 19 | 17 | 17 | NA | NA |
20 | 21 | 19 | 20 | 19 | 22 | 20 | NA |
19 | 20 | 19 | 17 | 17 | 17 | 18 | NA |
1列目はNAがひとつ、2列目はNAなし、...のようにNAを含むデータセットがあるとします。
このとき、このデータセットをRで作ると
dat <- matrix(c(14,15,14,16,15,17,17,NA, 17,16,17,16,15,18,19,15, 18,19,20,19,17,17,NA,NA, 20,21,19,20,19,22,20,NA, 19,20,19,17,17,17,18,NA) ,nrow=5,byrow=T)
となります。行方向のデータの数を知りたければ、通常はAPPLY関数とlengthを使って以下のようにします。
> apply(dat,1,length) [1] 8 8 8 8 8
これは、NAも数えてしまっているので、NAを数えないように真偽値に変換して、TRUE(=1)を合計(SUM)することで、カウントします。
> apply(!is.na(dat),1,sum) [1] 7 8 6 7 7
上記で使っているように、関数がlengthではなければ、NAを無視するというオプションna.rm = TRUEというのがあります。
> apply(dat,1,var,na.rm = TRUE) [1] 1.619048 1.982143 1.466667 1.142857 1.476190
【2018年7月31日】日銀の金融政策修正はなぜこのタイミング?今、考える定性的な投資戦略
昨日、日銀の金融政策の修正が発表されました。
その内容は平たく言うと、
等々。さらに、フォワードガイダンス(先行きを示すこと)も導入し、来年の消費税増税などにも言及しています。
これらを行った理由としては、「金融緩和の持続性の強化(物価が上がらないので、旧緩和を長く続けたい)」、「国債市場の機能を改善」等が挙げられています。
これ意外の理由についても考えてみました。それは税収が増えたからではないでしょうか??つまり、「税収が増加」⇒「政府に余裕ができる(昨年比で考えた場合)」⇒「政府も金利上昇を容認」といった考え方です。
もちろん、"日銀の独立性"を考えたら自主性が重んじられるべきですが、金融政策の決定に政府が全く関与しないというのはありえないと思います。
これは突拍子もなく、根拠に乏しい意見だとは思いますが、今後も税収の動向と米国の意見(≒トランプ発言)を注視しながら、さらなる政策の修正が行われるかどうか見ていきたいと思っています。(そんなすぐに修正があるとは思いませんが、、、)
一方でこれらの金融政策の修正を受けて、市場では長期金利の上昇(翌日の8月1日時点では、長期金利0.11%をつけました。これは前日から0.050%も高いです。)や為替の円安ドル高方向(執筆時点では112円に久々にのせています)への転換などが見受けられます。
これらを受けて、考えられる投資戦略(短期)は、
1. 日本国債先物のショート(もしくはベア型の投資信託の購入)
2. 個人向け国債(変動型)の購入
3. 再び円安のトレンドに乗る。
5. バリュー株(≒銀行株)の購入
などでしょうか??
それぞれの根拠について簡単に記しますと、1. については私の理解が間違っていなければ、金利0.2%程度まで許容してくれるはず(?)なので、単純に売りから入るといったことが考えられます。足元0.11%なので、まだ0.09%ほど上昇の余地があると思われます。その場合、単純に試算すれば、デュレーション×金利の変化幅=10年×0.09%=0.9%程度のリターンが得られるかもしれません。
厳密にはここから取引コスト、時間経過分のリターンの劣化分(※ショートのため)等々を考慮しなければいけないので実際に得られるリターンは少ないですが、レバレッジ等を利用すれば多少のリターンは稼げるかもしれません。
一方で思うこととしては、最終的には0.2%になるとしても時間がかかる可能性はあるのではないかと思っています。つまり、0.1%→0.11%→0.12%...のように段階的に金利上昇を許可することも可能性としてはあるのではないかと思います。(何の根拠もありませんが、、、)
となるとこの戦略の投資妙味はあまりないかもしれません。
続いて、2.についてですが、この金利の上昇幅の変更が定期的に行われるとしたら、金利上昇リスクのない債券=変動利付債ということになります。個人が買える代表的な変動利付債(円債)は個人向け国債ぐらいなのではないでしょうか?
基準金利(≒長期金利)×0.66なので、金利が上昇すればその投資妙味も増すかもしれません。少なくとも定期預金よりは良いです。
トランプ大統領も欧州や日本は金融緩和を続けて、通貨安にしているみたいな発言もあったと思うので、米国ほどのペースではないにしろ、政策の修正が繰り返される可能性はあるのではないでしょうか?
3.は単純に短期のトレンドに乗ってみる(かけてみる)というだけです。特に根拠はありません。
4.はすでに織り込まれているかもしれませんが、下がっている日(正確には日銀がETFを購入する日)などはもしかしたら差が生じるかもしれません。コツコツやれば、プラスのリターンが得られる可能性もあるのではないかと思います。
5.は割引配当モデル等で考えた場合に、バリュー株の方がグロース株より相対的に良いということになります。足元、銀行株などは大きく反発しているためまだリターンが残っているかはわかりませんが、金利上昇にかけてバリュー株を買うといのは一つの選択肢になるかもしれないと思っています。
※あくまでも投資の判断は自己責任でお願いします。
クオンツの採用?
最近の新聞等の記事を見ると、
- 需要増すデータサイエンティスト 人材育成 海外に遅れ(日経:2018/6/27)
- ヘッジファンドが変身願望で人材争奪戦-テクノロジー駆使が成功の鍵(Bloomberg:2016/7/11)
-
メガバンクの理系人材獲得競争が激化し始めた(ニュースイッチ:2018/5/9)
などの多くのデータサイエンティスト、クオンツ(≒金融業界におけるデータサイエンティスト)の人材に関するニュースは最近よく目にします。
そこで、2018年7月31日時点で、日本国内でどのような募集があるか調べてみました。
証券系(セルサイド)
機関投資家(バイサイド)
- 野村アセットマネジメント インベストメントマネジメント(初任給:245,000円)
※ヘッジファンド等、新卒以外でもいろいろと調べてアップデートする予定です。
さらに、野村證券、野村アセットマネジメントのニュースリリースによると、「野村パスポート」という理工系の博士人材(正確には博士号の取得予定者)を対象に入社の先延ばしや、そもそも入社に対して拘束力を持たない制度を作ったとのことです。
理系の学生にとってはとても興味深い制度だと個人的には思いました。